漫画家の逮捕が報じられた瞬間、所属する出版社やメディアミックスを展開する企業は極めて迅速な危機管理対応を迫られます。近年は企業のコンプライアンス（法令順守）重視の姿勢が強まっており、逮捕直後の初動対応で連載中止（即時打ち切り）が決定されるのが通例です。
作品に科される主なペナルティには以下の3段階が存在します。
第一に、雑誌およびWEBメディアでの即時連載終了です。物語が佳境を迎えていたとしても例外なく連載枠は消滅します。第二に、既刊コミックスの出荷停止・絶版および店頭在庫の自主回収です。電子書籍ストアからの即時配信停止や、予約受付中だった限定版グッズの受注キャンセルが同時に執行されます。
そして第三に、アニメ化・実写化プロジェクトの中止と過去映像の配信停止です。製作委員会方式を取るアニメビジネスでは、原作者の不祥事によってスポンサーが撤退し、多額の違約金や制作費用の焦げ付きが発生します。作品そのものに罪はないとする「作品と作者の分離論」がファンの間で叫ばれることもありますが、公共の電波や大手プラットフォームにおける放映・配信継続は現代の倫理基準では極めて困難です。
