消費者の間で不安が広がった最大の引き金は、2026年に欧州連合（EU）が二酸化チタンの食品添加物（E171）としての使用を全面的に禁止した決定でした。お菓子や調味料の着色に使われていた成分が突如として排除されたため、「二酸化チタンには猛烈な毒性や発がん性があるのか」という疑問が一気に噴出しました。
欧州食品安全機関（EFSA）が下したEUでの禁止理由の核心は、「ナノ粒子を含む二酸化チタンを経口摂取した場合、細胞のDNAを傷つける『遺伝毒性』の懸念を完全には排除できない」という点でした。毒性が実証されたからではなく、100%安全であると断定できない以上は予防的に使用を止めるという「予防原則」に基づく措置です。
これに対し、アメリカ食品医薬品局（FDA）、イギリス食品基準庁（FSA）、カナダ保健省、そして世界保健機関（WHO）と国連食糧農業機関（FAO）の合同専門家会議（JECFA）は、現行の科学的証拠を再検証した上で「通常の摂取量において健康リスクがあるとは認められない」との評価を発表し、EUとは判断が分かれる形となりました。
また、二酸化チタンの発がん性に関する噂は、国際がん研究機関（IARC）が粉塵吸入に関して「グループ2B（ヒトに対して発がん性がある可能性がある）」に分類している事実に端を発します。これは製造工場などで高濃度の微粒子粉塵を大量に肺へ吸い込み続けたラットの実験結果に基づくものであり、日常的に食品を食べたり化粧品を塗ったりする行為とは暴露ルートが根本的に異なります。
