事態を重く見た警視庁は、大久保公園周辺での私服警察官による一斉摘発や街頭防犯カメラの増設を急速に推し進めてきた。しかし、取締りが強化されたことで問題が解決したわけではない。むしろ、手口は地下へと潜り込み、極めて巧妙化している。
現在、路上で直接交渉を交わすスタイルは影を潜めつつある。代わりに台頭しているのが、SNSの短時間で消えるメッセージ機能や位置情報共有アプリを組み合わせた「ステルス型」の手口だ。客側も警察の張り込みを警戒し、物陰からアプリ経由で条件を提示してから路上で接触するなど、取締りを回避する手法が常態化している。これに対し警視庁の捜査単位は、サイバー捜査と現場の張り込みを融合させた新たな追跡捜査体制を構築し、巧妙化するネットワークの全容解明に向けて密着捜査を続けている。
