東芝からの分離独立、そして上場以降、キオクシアのガバナンスと株主還元姿勢に対しては海外のアクティビスト投資家を中心に厳しい視線が注がれてきた。特に、自己資本利益率（ROE）の向上と資本コストを意識した経営（PBR改革）は、東京証券取引所からの要請も含めて避けて通れない課題であった。
自社株買いによる発行済株式総数の減少は、1株当たり利益（EPS）を直接的に押し上げる。アナリスト陣の見方によると、今回のアクションによって機関投資家のポートフォリオ組み入れ比率が急上昇する見込みだ。長期的視点を持つ国内投資家にとっても、一過性の復配にとどまらない自社株買いという選択肢は、中長期的な企業価値向上への確実な足がかりと映っている。
