この危機的状況に対し、毎日新聞社の松木健社長は大胆な組織改革を推進している。従来の紙面編集を中心とした組織構造を解体し、取材現場の記者から編集デスクに至るまで、デジタルファーストの発想を徹底させる構造改革が進められてきた。
現場の若手記者からは「かつてのように『夕刊の締め切りに間に合わせる』という思考は消え、いかにデジタル空間で読者に届く記事を書くかが評価の基準になった」という声が聞かれる。限られた経営リソースを紙の配送網から調査報道やウェブコンテンツの開発へ集中投下する松木体制の決断は、旧態依然としたメディア業界において極めてドラスティックな挑戦と言える。
