気温の異常だけでなく、冬場に威力を発揮するのが「大雪に関する早期天候情報」だ。毎年11月中旬から3月にかけて、日本海側を中心とした地域を対象に、5日間平均で降雪量が「かなり多い」状態（10年に1度レベルの著しい大雪）が予測される場合に発出される。
数年前まで、冬の豪雪地帯では幹線道路での大型トラック数百台に及ぶ大規模な立ち往生が毎年のように社会問題化していた。しかし、早期天候情報の活用が進んだことで、国土交通省や高速道路会社は事前に「集中除雪」の体制を整え、ドライバーへ早期のチェーン装着や不要不急の外出自粛を強く呼びかけることが可能になった。
また、スーパーやコンビニの物流網も、早期情報をもとに配送ルートの切り替えや事前納品を進めることで、棚から商品が消える事態を最小限に抑え込んでいる。豪雪という圧倒的な自然現象に対し、人間の社会システムが「時間という武器」を使って対抗している好例だ。
