この動きに対し、日本映画製作者連盟など業界団体も強い関心を寄せている。長年、日本の映像制作現場は低予算とドメスティックな市場に縛られてきたと指摘されてきたが、今回の海外共同製作オリジナル作品の誕生は、その停滞感を打ち破る強力なカンフル剤となるからだ。
海外の巨大資本と日本の卓越したクリエイティビティが融合することで、制作環境やスタッフの労働環境改善にも新たな道筋が開かれつつある。単なる「日本コンテンツの海外輸出」というレベルを超え、最初からグローバル基準で共同制作を進めるこの手法。業界内部では、今後の日本映画の構造改革における試金石として、その結末が注視されている。
