数字の裏側にある「セラピストたちの日常」に目を向けると、より生々しい葛藤が見えてきます。ネット掲示板やSNS、当事者への取材をもとに、医療法人言語聴覚士待遇評判の深層を検証しました。
都内の回復期リハビリテーション病院に勤務する30代前半の男性言語聴覚士は、自らの給与明細を前に次のように胸中を語っています。
「額面月給は27万円ですが、社会保険料や税金を引かれた後の手取りは21万円弱です。賞与が年間3.5ヶ月分出るため辛うじて年収400万円を超えていますが、都内で家族を養うには共働きが絶対条件。病院内では嚥下造影検査（VF）の立ち会いや重度失語症の訓練で息つく暇もないほど稼働しているのに、1日の算定単位が決まっているため『これ以上頑張っても病院の収益も自分の給料も増えない』という閉塞感に苛まれます」
また、地方都市の療養型病院に勤める20代後半の女性セラピストの手記からは、孤立しやすい職掌ならではの苦悩が窺えます。
「病院全体でSTは私1人きり。急変時の誤嚥対応から退院支援のカンファレンスまで重責を背負わされているにもかかわらず、手当は『資格手当1万5,000円』のみ。周囲のPTの先輩たちは『科長代理』などの役職手当で毎月数万円上乗せされているのを見ると、同じ国家資格でありながら見えない壁を感じてしまいます」
一方で、医療法人のタイプによっても待遇の評判は二極化しています。地方自治体が運営する公立病院や公的医療機関に採用された場合、地方公務員に準じた給与規程が適用されるため、年功序列に沿って着実に昇給し、40代で年収600万円前後に到達する事例が存在します。しかし、こうした公的ポストの採用枠は極めて狭き門であり、民間の中小医療法人では賞与カットや残業代の固定化といったリスクと隣り合わせで働いている層が少なくありません。
