欧州食品安全機関（EFSA）は、子どもや妊婦に対するカフェイン摂取量について、極めて厳格なガイドラインを設けている。一部の国では、18歳未満へのエナジードリンク販売を禁止する法案も可決された。しかし、日本における対策は遅々として進まない。
「自己責任」という言葉で片付けるには、あまりにもリスクが大きすぎる。自動販売機で誰でも手軽に買える現状や、SNS上で「徹夜の相棒」として美化される風潮に対して、より踏み込んだ広告規制や販売制限が必要な時期に来ている。メーカー側の自主的な警告表示だけでは、好奇心旺盛なティーンエージャーの暴走を止めることはできない。
