海外に目を向けると、アメリカの「テレソン」やイギリスの「コミック・リリーフ」といった大規模なチャリティ特番では、出演するハリウッドスターやミュージシャンは基本的に無償、あるいは最低限の組合規定額のみで出演するのが常識となっている。彼らにとってチャリティ番組へのノーギャラ出演は、自らの社会的責任（CSR）を果たす場であり、ステータスでもある。
一方で、日本の24時間テレビは長年、「高額な制作費」と「出演者のギャラ」をスポンサー収入で賄うという、通常のバラエティ番組と変わらないビジネスモデルで運営されてきた。この「商業用チャリティ」とも呼べる歪んだ構造こそが、国内外の比較において常に批判の的となってきた要因だ。タレントたちのギャラ拒否は、この日本独自のシステムに対するNOの突きつけでもある。
